メガ文字も登場(笑)>(拡散:うける笑)讀賣新聞が、電話でいきなりTwitterでデマを流しているのではないか、と言って来た。この事をTweetしていいかと聞いたら急にそれは困ると動揺。




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讀賣新聞(読売)ネタ。

(追記)メガ文字を追記
これもマジか(笑)?  

「メガ文字」がひらく新聞の新時代 予備
 読売新聞の紙面に3月31日から、従来より一回り大きい「メガ文字」が登場した。高齢社会の急速な進展、パソコンやゲーム機の普及。お年寄りはもちろん、若い世代も目にやさしい文字を求めている。新紙面は、新聞の新しい時代をひらく。
予備 

高橋裕行 (@herobridge)
2012/03/12 18:00:51  from Echofon
@GoodBye_Nuclear 1番すごかったのは読売新聞で、電話でいきなりTwitterでデマを流しているのではないか、と言って来たので、ちゃんと説明をした後で、読売は原発推進なのかと聞いたら、そうだと言う。記者の名前を聞いて、この事をTweetしていいかと聞いたら、

http://twittaku.info/view.php?id=179129816723886080


高橋裕行 (@herobridge)
2012/03/12 18:02:03  from Echofon
@GoodBye_Nuclear 急にそれは困ると動揺した挙句、「上司に相談させてくれ」と言い出して、結局、記事にもなんにもなりませんでした。読売新聞らしいですけど。

http://twittaku.info/view.php?id=179130120735424512


根拠なかったんだって!
読売新聞5月16日朝刊 猫山家の例。柏市からの移住。放射能から退避。予備
読売新聞 平成23年5月16日朝刊から転載

「チェーンメールで放射能のデマ拡散」

福島第一原発の事故に関連して、千葉県の柏、松戸、流山と、埼玉県の三郷の計4市で、飛び地のように放射線の観測値が高くなる「ホットスポット」が発生しているといううわさがチェーンメールやツイッター、ネット掲示板で広がっている。

文部科学省原子力災害対策支援本部は「千葉と埼玉で観測されている数値は平常値と変わらない」としており、日本データ通信協会迷惑メール相談センターは「公的機関や報道機関などの根拠ある情報を確認してほしい」と注意を呼びかけている。

チェーンメールは、eqchain@dekyo.or.jp 、悪質メールは、eqmeiwaku@dekyo.or.jp へ。





(2012年3月11日  読売新聞)

当初行政の測定なし/データ本紙初掲載は5月
東日本大震災の発生後、読売新聞千葉支局は総動員で、被災現場や行政の取材に当たった。東葛地域では東京電力福島第一原子力発電所事故により、高い放射線量が観測されたが、当初は情報が不足し、どこまで書くか難しい判断に迫られた放射線問題をどう報じたか、検証する。


昨年4月下旬、「東葛地域の放射線量が高いらしいが大丈夫か」という読者からの問い合わせが寄せられるようになった。根拠の不明確な話が多かったが、取材の結果、出所は東大のホームページだと分かった。

東大が公開していた柏キャンパスの空間放射線量(地上1メートル)は、3月21日に毎時0・80マイクロ・シーベルトに達していた。後に国が定めた除染基準の毎時0・23マイクロ・シーベルト以上(同)よりは高いが、原発事故との関係が不明確で、紙面化は見送った。

市民や研究者が測定した線量をインターネットで発信し始めると、住民に不安が広がった。本紙は県や市に取材したが、行政は東葛地域で測定しておらず、情報はなかった。

 こうした中、本紙5月16日付朝刊「震災掲示板」に、「チェーンメールで放射線のデマ拡大」との記事が載った。文部科学省の指摘などを引用し、柏市などで放射線量が高いといううわさは根拠がないとして警鐘を鳴らす内容だった。ただ、デマと決めつけられる根拠は乏しかった。

千葉支局が東葛地域の放射線量を初めて報じたのは、自治体の先頭を切って松戸市が独自に測定した結果を掲載した5月26日付朝刊「東葛版」だった。

ほかの市や県も測定を始めたが、大半は子供の屋外活動を制限する国の基準(毎時3・8マイクロ・シーベルト)を下回った。このため、7月7日付朝刊県版で報じた「放射線量 全県で基準以下」などでは、専門家の談話も交え、不安をあおりすぎないよう配慮した。

 東葛地域の放射線問題を更に大きく取り上げたのは、7月、柏市などのごみ処理施設の焼却灰から高濃度の放射性物質が検出された後のことになる。


火災や液状化、津波被害は、当局の発表が足りなくても、記者が現場で見聞きした内容を原稿に反映できる。しかし、放射線は目には見えないし、臭いもしない。現場を歩いても、書ける情報はなかった。

 住民らが計測した数値はあったが、測定時の環境や機器の精度によって結果は違ってくるため、無条件に掲載はできない。行政の発表を待つことにしたのは、低線量被曝(ひばく)は比較的リスクが低いことを考慮した結果だが、リスクについて専門家の間でも見解が分かれる中、ニュースの価値判断が難しかったという面も否めない。

当局も情報を持たず、記者が現場に足を運んでも事実を確認しづらいという非常時は、またいつ訪れるか分からない。それに備え、日頃から様々な知識の吸収に努め、臨機応変にあらゆる角度から取材を尽くせるよう、修練しておく必要性があると痛感した。(倉茂由美子、淵上隆悠)

(おわり)

(2012年3月11日  読売新聞)







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